やたらと高い価格設定がなされているかと思えば、やたらと安売りを行っていて……。スーツに対してそんな印象をお持ちの方も多いのではないでしょうか。
そんなスーツの価格設定には、どのような背景があるのか。この記事では、スーツの原価や利益率について、そしてそれが最終的な販売価格にどのように反映されているのかを、お伝えしていきます。
スーツの原価と利益率はどれくらい？
そもそも「原価」「利益率」とは
そもそも「原価」とは、商品を製造する際に直接かかった費用の総額を意味します。スーツの場合、生地のコスト、デザイン、縫製にかかる人件費などが含まれます。
一方で「利益率」とは、販売価格から原価を差し引いた利益が、原価に対してどれくらいの割合であるかを示す指標です。
既製品スーツの原価・利益率
既製品スーツは、一般的に大量生産されるため、原価を抑えやすい傾向にあります。原価は販売価格の約30%〜40%程度とされ、利益率は60%〜70%に達することも珍しくありません。これは、ブランドによるマーケティングコストや小売店の運営費用など、間接費も考慮に入れた場合です。製造原価だけを考えれば、10%程度ということも珍しくはありません。
オーダースーツ原価・利益率
オーダースーツは、顧客の要望に応じて一つ一つ製造されるため、既製品スーツに比べて原価が高くなりがちです。一般的に原価は販売価格の50%程度であることが多いようですが、仕立ての技術や、どれくらい工程がカットされているかにもよるので、絶対の指標はありません。
原価に上乗せされるもの
スーツの販売価格には、原価の他にも様々なコストが上乗せされます。これには、ブランドのマーケティング費用、店舗の賃貸料、従業員の人件費などが含まれ、最終的な販売価格は原価の2、3倍以上になることもあります。我々が購入する際には、これらの間接費用も価格に反映されていることを理解することが重要です。
青山、AOKI、コナカの原価率は？
大手スーツチェーンである青山、AOKI、コナカの原価率については、明確に公開されている情報はありません。しかし、業界の一般的な傾向に基づくと、これらの企業も既製品スーツの原価率は30%〜40%程度、オーダースーツは50%程度と推測されます。製造原価だけ見れば、10%だという見方もあるようです。大量生産と効率的な物流により、コストを抑えつつ、消費者に手頃な価格でスーツを提供していると考えられます。
結論
スーツの価格設定には、原価だけでなく、ブランド価値やマーケティングコストなど、多くの要素が考慮されています。我々としては、価格だけでなく、品質やサービス、ブランドイメージなどから、総合的な価値を見極めていきたいところです。
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